「手動で取引を登録する」必ず入力するケースがでてきます ~ クラウド会計freee⑰
オンラインバンキングを同期設定します。明細をアップロードします。
しかし、必ず手動で取引を登録せざるを得ない場合はあります
取引を手動で登録するケースは次の3つです
①現金による支出取引・収入取引を登録する場合
ただし、銀行口座からの引出、銀行口座への預入は、口座振替として登録します。
②未決済の取引を登録する場合
③オンライン上に情報のない取引を登録する場合
たとえば、利用しているオンラインバンキングサービスがfreeeに対応していないケースなどです。
たとえば、現金で消耗品などを購入した場合は
取引の発生日と決済日が同じ場合です。つまり、決済済みの取引を登録する場合です。
決済ステータスを「完了」として取引を登録します。
①「取引」→「取引の一覧・登録」をクリックします。
② 決済ステータスを「完了」とします。
③必要な項目を入力します。
次のような登録をします。
たとえば、掛で売上をした場合:未決済の取引を登録します
取引の発生日と資金の受取日が異なる場合は、決済ステータスを「未決済」として取引を登録します。
なぜならば、銀行取引と違って、そもそも電子データが存在しないからです。
①「取引」→「取引の一覧・登録」をクリックします。
② 必要な項目を入力します。
次のような登録をします。
その後の、入金時・支払時の登録について
①取引を新規登録する際は、すでに登録済の未決済取引と重複していないかを確認します。
②未決済取引をすでに登録してある場合は、その取引の入金や支払があったときは、取引を新規登録しません。登録済の取引に決済を登録します。
③取引を新規登録する際は、内容が重複していると思われる(収支区分と取引先が同じ)未決済取引の一覧が表示されます。
該当するものがあれば、表示される未決済取引から選択して決済します。
次のような登録をします。
(画像出所:freeeヘルプセンターマニュアル)
こうした機能を有効に活用して、記帳を効率的に、会計データを効果的に整理することをおすすめします。
Every day is a new day!
春の1日を元気にお過ごしください。
創業者には、事業を着実に成長させるために、会計データを計器盤として利用することをおすすめしています。次のようなサービスを提供しています。
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月曜日は「開業のための基礎知識」~初めて開業する方に、必要な準備や基礎知識を税理士からお伝えしています。
「開業のための基礎知識」ブログ記事は
http://www.y-itax.com/category/kaigyo/
クラウド会計freee
① 最初は違和感があります。「口座」「明細」「取引」などfreeeに出てくる用語
② 未決済と決済完了。未決済の取引の登録は自動で経理が使えません
③ freeeには補助科目がありません。代わりに「メモタグ」などの機能を利用します
④ 新設の法人が会計freeeを最初に利用する場合の初期設定
⑦ 開始残高に売掛金など債権債務がある場合とその後の振替処理
⑧ 現金取引の処理方法。CSVで利用明細を用意して取り込みます
⑫ 「取引」を3つに区分します。「収入取引」「支出取引」「口座振替」
⑭ 銀行口座・クレジットカードを同期する際に注意したい3つのポイント
⑮ クレジットカードの利用明細を取り込む際のチェックポイント
創業者のクラウド会計
② 創業者は必ず、65万円の青色申告特別控除を受けましょう。
③ クラウド会計で経理を楽に!「すぐに」「簡単に」と思わないほうがいいです。
④ 口座を自動連携させても最後に残るのは現金。手書きの現金出納帳はやめましょう。
⑤ 自宅兼事務所の家賃など、支出にプライベート用と事業用の双方が混ざっています。
⑥ 領収書や請求書をもとに手動で取引を登録せざるを得ない場合があります
⑦ スマホで現金で支払った領収書を撮影。freeeのファイルボックスを使って記帳
⑧ 「freee」使わなくなった銀行口座・サービスの連携を解除するには?
⑭ 銀行口座の不一致の原因、取引を二重に登録していませんか?
⑳ 記帳をラクにするために、ぜひ事業用のクレジットカードを持ちましょう!
㉑ プライベート兼用のクレジットカードからプライベートの支出を行った場合
事業計画(創業計画書)の立て方
③ 事業内容の確認とは、ビジネスモデルのグランドデザインを行うこと。事業継続後、何度でも見直します。
④ 販売・仕入・資金計画、このうち販売計画は経営戦略の最重要項目です。
開業前に知っておきたい創業融資の知識創業時の資金調達は、次のとおりです。
③ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 新規開業資金とは。
④ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 女性・若者・シニア起業家支援資金とは。
⑤ 日本政策金融公庫 <新企業育成貸付> 中小企業経営力強化資金とは。
事業開始前に知っておきたい経理と消費税の基礎知識は、次のとおりです。
⑤ 確定申告書を作成、場合によっては税理士への依頼を考える。
ブログは曜日により、次のようにテーマを決めて書いています。
・月曜日は「開業の基礎知識~創業者のクラウド会計」
・火曜日は「平成30年度介護報酬改定の重要事項」
・水曜日は「新事業承継税制特例のポイント解説」
・木曜日は「法人節税策の基礎知識」
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・土曜日は「経営者目線で考える中小企業の決算書の読み方・活かし方」
・日曜日は「贈与税をわかりやすく!」
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